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臨床医師とは?仕事内容や年収を紹介

臨床医師は研究医と比較して患者と距離が近い点が特徴です。どのような立場なのか十分に理解した上で、臨床医師としての働き方を検討しましょう。本記事では臨床医師の仕事や担当する症状、研究医との違いや年収の差について解説します。 医師には大きく分けると臨床医師と研究医がいます。医師として働く上では、この2種類の医師の特性を理解する必要があるでしょう。本記事では臨床医師にスポットを当て、仕事内容や担当する症状、年収などを詳しく解説します。 臨床医師とは 臨床医師とは、患者と直接対面する医師を指します。臨床医師が抱えている問題や現状と合わせて、詳しくみていきましょう。 患者と直に接する医師 臨床医師とは、医療現場で患者と直接対面して診察や治療を行う医師を指します。診療科や勤めている病院の規模などは問いません。患者にとって、臨床医師は身近で頼れる存在です。 医師には臨床医師の他に、研究医がいます。研究医は名前のとおり研究機関や研究所でさまざまな症状や難病の研究を行い、治療方法を見つける医師です。研究中心のため、臨床医師のように患者の診察や治療を行う機会はほとんどない点が特徴です。 研究医に該当しない医師は、全て臨床医師と考えても問題ありません。そのため、臨床医師の業務や職場は幅広く、診療科や勤務する病院の規模によって仕事内容は大きく異なります。 臨床医師を取り巻く環境 少子高齢化が進む日本では、深刻な臨床医師不足に陥っています。特に地方で医療機関が少ないエリアでは臨床医師不足が深刻であり、離れた場所に通院せざるを得ない患者も増えています。 医師不足を改善するために、労働環境の改善や女性医師が活躍しやすい環境の整備も推進されています。しかし、まだ大幅な改善はできていない状態であり、今後も臨床医師の需要は上がり続けるでしょう。 臨床医師の仕事 臨床医師は患者に直接話を聞き、診察を行うことが基本です。病院の規模や診療科によっては、専門的な治療や外科的な処置を行うこともあります。ここからは一般的な仕事内容をみていきましょう。 診察・診療 患者から話を聞き、体温測定や聴診、触診によって病状を診断することが臨床医師の主な仕事です。必要に応じて血圧測定や血液検査などの検査も実施します。 また、生活習慣に問題がある患者に対しては、生活指導や相談への対応をすることも臨床医師の仕事です。 小規模の診療所の場合は、病気が特定できなかったり治療ができなかったりすることがあります。そのような場合は、専門性の高い大きな病院や検査機関を案内し、紹介状を作成することも仕事の一つです。 投薬や注射・点滴などの処置 診察の結果、病気が特定できたら治療を行い、必要に応じて薬を処方します。症状に応じて、注射や点滴をはじめとした治療行為も行います。 なお、注射や点滴は看護師が担当することも珍しくありません。また、薬の調剤は薬剤師の仕事で、臨床医師は処方箋の作成までを行います。 医師がどこまで処置をするかは、病院の規模や診療科目によって異なります。総合病院や大学病院に勤める臨床医師の場合は、外科や内科、耳鼻科、眼科、産婦人科など専門とする診療科に勤めるのが一般的です。 その場合は、病院内にある専門的な設備によって、精密検査や専門性の高い治療までを指示、または直接治療を担当します。 傷の縫合や手術などの外科的処置 診療科目や病院の規模によって左右される部分ですが、傷の消毒や縫合をはじめとした外科的処置も臨床医師の仕事です。必要な場合は、鎮痛剤や抗生物質の処方も同時に行います。 小規模の診療所では、切り傷や火傷などの軽傷への対応が中心です。総合病院では、外科の臨床医師が骨折や大きな怪我など、重傷の診察や治療も行います。 カルテや資料、論文の作成 臨床医師の仕事は、患者と接して診察や治療をすることです。それに加えて、日々作成や更新されるカルテの整理、資料や論文の作成も担当することがあります。 勤める病院の規模や医局所属の有無にもよりますが、デスクワークも少なくありません。 また、患者が必要とする診断書や主治医意見書などを作成するのも臨床医師の仕事です。町の診療所のような小規模な医療施設ほど、臨床医の仕事の幅は広がる傾向にあります。 臨床医師が担当する症状・病気 臨床医師が担当する症状や病気は、病院の規模によって異なります。こちらでは総合病院と小規模な医療施設、それぞれの臨床医師が担当する症状や病気を解説します。 総合病院・大学病院の場合 総合病院や大学病院には複数の診療科があり、専門性の高い検査設備や治療方法があります。こうした病院に勤める臨床医師は、専門とする診療科目で診察や治療を行い、担当する症状や病気も診療科目の範囲内に該当して行います。 例えば、内科の臨床医師であれば発熱や倦怠感・寒気などの全身症状、皮膚科であれば皮膚のかゆみや湿疹、肌荒れなどです。形成外科であれば、腰痛や骨折など身体的な病状の改善に努めます。 病院によっては、頭痛外来や禁煙外来のように独自の専門診療科目が存在する場合もあるでしょう。そうした専門診療科目の場合は、より特定の症状に特化した診察になります。 小規模な医療施設の場合 耳鼻科や歯科、産婦人科のように特定の診療科目に絞っている病院を除き、街中にある小規模な医療施設は、地域の人々の不調による受け入れ先になっています。内科や小児科のように総合的な診察ができる病院の場合は、非常に多くの症状や病気に対応することになるでしょう。 例えば、発熱や咳、嘔吐のような風邪の初期症状や、頭痛や腹痛をはじめとした痛み、切り傷や火傷などの外傷にも対応します。皮膚炎や口内の異常など、専門科がある症状も相談されることがあるでしょう。 患者の年齢層も広くなるため、非常に多くの症状や病気と向き合うことになります。 臨床医師の職場と転職 臨床医師はさまざまな病院で求められる職業ですが、病院の規模や配属された診療科目によって業務内容が大きく変わります。臨床医師の職場や、転職する際の候補を把握しておきましょう。 臨床医師が求められる現場 臨床医師が求められるのは、大学病院や総合病院などの大型の病院から、入院施設のある中規模の一般病院、そして街中にある小規模の診療所です。小規模の診療所は開業医が一人で診察を行っているケースもありますが、複数の医師がいる場合は空きができると求人が発生します。 また、企業に常駐して従業員の健康管理や健康に関連する相談を受ける産業医も、臨床医師の働き方の一つです。病院に所属する医師とは少し働き方が異なりますが、産業医も患者と接して健康をサポートする重要な立場です。 臨床医師の転職 臨床医師は医療にとって欠かせない存在です。しかし、医師が不足しているエリアや診療科目では長時間勤務を余儀なくされるため激務になることもあり、決して楽な仕事ではありません。そのため、転職をやむなく考えるケースもみられます。 臨床医師の転職は、別の病院に移る以外にもさまざまな形が考えられます。医師が求められる現場は病院だけでなく、保健所や介護老人保健施設、製薬会社や研究機関など活躍の場は多種多様です。 しかし、医師という安定した職業から転職する場合、転職先によっては収入が下がったり不安定になったりすることも考えられます。医師から転職をする場合は、年収や安定性の変化も考慮することが大切です。 非常勤として働く道も 臨床医師は常勤の他にも、非常勤として働く道もあります。子育て中の方や自由な時間を増やした働き方がしたい方は、アルバイトやフリーランスのドクターとして収入を得ることも可能です。医師不足のエリアにアルバイトドクターとして行き、サポートするのもよいでしょう。 臨床医師のアルバイトとしては、専門外来や訪問診療、救急対応の他にも、専門性や経験が求められる治療などが考えられます。特に産科・麻酔科・外科は地域によっては医師不足が深刻であるため、好条件のアルバイトが見つかるかもしれません。 また、医師が不足しやすい寝当直や、専門科不問の求人が多い健診のアルバイトもおすすめの一つです。 アルバイトの時給は診療科や業務内容によって異なります。例えば、健診のアルバイトの時給は、1万円~が一般的です求人によっては、スキルや経験によりインセンティブが発生することもあるため、平均より多く稼げることもあるでしょう。 近年は医師不足が深刻化し、アルバイト医師の需要が高まっています。新しい臨床医師の働き方として、ぜひアルバイトも検討してみてください。 臨床医師は幅広い働き方でさまざまな活躍ができる 臨床医師は、不調や病気を抱える患者と医療を結ぶとても重要な立場です。働き方によっては幅広い症状や病気への対応が求められます。楽な仕事ではありませんが、非常にやりがいを感じられる仕事です。 そして、臨床医師はさまざまな現場で活躍できます。専門性を高めたい・幅広い治療を行えるようになりたいなど、希望に応じて適切な環境があるほか、非常勤としてプライベートを充実させた働き方をすることも可能です。 臨床医師としての転職やアルバイトをお考えの際は、医師専門の求人サービスMRTにお任せください。常勤・非常勤どちらの求人情報も取り扱っているほか、医師会員限定サービスとして、産業医サービスや開業支援サービスも行っています。 <最新の医師求人はこちら> ◆スポット求人一覧 ◆定期非常勤求人一覧 ◆常勤求人一覧 <MRTアプリ「MRTWORK」> 「お気に入り機能」「求人閲覧履歴」「地図検索」など、WEBよりも求人検索が簡単に! ダウンロードはこちら <LINEで医師求人を受け取る> MRT公式LINEでは最新の医師バイト(スポット/定期非常勤)と常勤求人を配信中! 友だち追加はこちら

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医師は何歳までに転職すべき?年齢別の転職先も紹介

医師は一般職と異なり、年齢を重ねてからの転職でもスキルや知識が備わっていれば採用されやすい傾向があります。30代の医師であれば中小規模の病院やクリニック、40代、50代の医師であれば大学病院や総合病院が転職に適しています。特に指導医の資格を持っていると採用される確率も高まるでしょう。 医師も他の一般職と同様、スキルアップや年収のアップを目的とした転職が可能ですが、転職を検討する際に意識するのが年齢でしょう。 一般職であれば、年齢が高くなるにつれ転職は難しいとされています。医師は何歳頃までに転職をするのがよいのでしょうか。 本記事では、医師が何歳までに転職すればいいのか、転職する際のポイントなどを解説します。 医師はスキルがあれば何歳でも転職できる 一般的に、転職は年齢を重ねるほど不利になるとされています。しかし、医師の転職はスキルや知識が備わっていれば、年齢に関係なく採用される傾向にあります。 そのため、何歳までに転職した方がいいなど、転職する際の年齢はあまり気にする必要がないでしょう。 【年齢別】転職で重宝されやすい職場 医師は転職時に年齢の影響をさほど受けません。しかし、年齢によって重宝されやすい職場があるのをご存じでしょうか。 ここでは年齢別に転職先として重宝されやすい職場を紹介します。 30代は中小規模の病院やクリニック 30代の医師が重宝されやすいのは中小規模の病院やクリニックです。中小規模の病院やクリニックは採用後すぐに戦力となる医師を求める傾向にあります。30代であれば一定の臨床経験がある上に、体力も十分にあります。中でも30代は体力やフットワークの軽さが重宝されるでしょう。 病院の業務には夜勤も含まれます。夜勤にも耐えられる体力が30代医師の転職時のアピールポイントです。 40代・50代は大学病院や総合病院 40代・50代は大学病院や総合病院で重宝される傾向があります。大学病院や総合病院は、教育制度や設備、海外研修制度などが整備されているため、若手の医師が集まるというのが特徴です。 そのため、40代さらには50代といったスキルや経験が豊富にあるベテランの医師は若手医師の指導者として重宝されるでしょう。大学病院に勤務する医師は、大学卒業から医局に所属している医師で構成されています。 しかし、経験豊富な医師を外部から招き入れるケースもあるため、医局に所属していなくても大学病院への転職は可能です。 40代、50代の医師のなかでも、大学病院や総合病院で重宝されやすいのが指導医の資格を持っている医師です。指導医は7年以上の臨床経験があり、指導医養成講習会を受けていることが条件です。(※)指導医は研修医を指導する立場にあるため、研修医が多い大学病院や総合病院などにアピールしやすくなります。 ※出典:厚生労働省「医師臨床研修に関するQ&A」 https://www.mhlw.go.jp/topics/bukyoku/isei/rinsyo/qa/byouin.html 将来も無理なく働くなら中小規模の病院やクリニックも 40代、50代の医師であっても中小規模の病院やクリニックへの転職も可能です。上述のように指導医の資格を持っていれば、研修医を指導する立場として優遇されるかもしれません。 また、将来的にも無理なく働くためにクリニックに転職するという選択もあります。 例えば、50代前半までは総合病院などで勤務して、50代後半から60代以降は一般クリニックや健診施設など、体力に負担がかからない働き方を選ぶことも可能です。 産業医に転職する方法もある 医師の転職先は中小規模の病院やクリニック、大学病院、総合病院だけではありません。産業医に転職するという方法もあります。 産業医には嘱託と専属という2つの働き方に分かれます。それぞれのメリットは次のとおりです。 働き方 メリット 嘱託 ● 時間を調整しやすい ● 臨床業務との兼務可能 ● 産業医として独立可能 専属 ● 残業が少ない傾向にある ● 休日出勤は少ない傾向にある 産業医のうち嘱託であれば、時間を調整しやすくその後、産業医として独立も可能です。 一方、一つの事務所に専属で勤務する場合は残業、休日出勤が少ない傾向にあります。そのため、ワークライフバランスの充実を図るのに適しています。 ベテランになる前のタイミングで転職する方がいいケースもある 医師は年齢に応じた職場に転職するのがおすすめです。また、診療科によってはベテランと言われる年齢になる前に転職した方がいいケースもあります。 例えば、外科や脳神経外科は平均労働時間が長い傾向にあるため、ベテランになると体力的な負担が大きくなる可能性があります。(※) 外科や脳神経外科に勤務していて転職を検討する場合は、体力面で比較的余裕がある若いうちに転職活動をするのがおすすめです。 医師が転職をする際は目的を明確にする 医師が転職をする際は、年齢以外にも転職目的を明確にしておくことが大切です。転職の目的が明確でないと、転職先とのミスマッチにつながります。 医師が転職をする目的の代表的なものとして以下が挙げられます。 妊娠や出産、育児 年収アップ キャリアアップ 人間関係 ここでは代表的な転職目的とそれに応じたおすすめの職場やポイントを解説します。 1. 妊娠や出産・育児 妊娠や出産、育児によって転職を決意する医師もいるでしょう。妊娠や出産、育児によって長時間の勤務が難しくなってしまいます。そのため、妊娠や出産・育児をきっかけに転職を検討する場合は、時短勤務が可能な職場や当直や残業が少ない医療機関を検討してみましょう。 中には託児所が設置された医療機関もあり、このような医療機関であれば子どもを預けて働くことが可能です。 2. 年収アップ 厚生労働省が発表した「第23回医療経済実態調査の報告(令和3年実施)」によると、勤務医(勤務医とは、病院やクリニックなどの医療施設に雇用されて働いている医師)の平均年収は、約1,470万円でした。 年収を高くするための転職は、医師に限らず一般職でもあり得るケースです。年収アップを目的とした転職の場合、転職先として給与が高い職場を選ぶ人が多いでしょう。 しかし、給与が高いからという理由で転職しても、医療機関によっては内情が異なるため、人間関係をはじめとして給与以外の部分でミスマッチが発生してしまう可能性もあります。例えば、職場のコミュニケーションがうまくいっていないために連携が取れない・職場の風土に馴染めないといった給与以外のミスマッチが考えられます。そういったミスマッチを防ぐためには、転職先の情報を把握しておくことが大切です。 ※参考:第23回医療経済実態調査の報告(令和3年実施 https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/23_houkoku.html 医師の年齢別の平均年収 厚生労働省『令和3年賃金構造基本統計調査』によれば、企業規模計10人以上の病院やクリニックなどに勤務する医師の平均年収(ボーナスなど含む)は、次のとおり年齢で異なります。 年齢層 男女合計 男性 女性 25歳~29歳 約654.7万円 約697.1万円 約581.5万円 30歳~34歳 約939.2万円 約1,007.2万円 約781.6万 35歳~39歳 約1259.4万円 約1297.3万円 約1136.6万円 40歳~44歳 約1478.1万円 約1521万円 約1307.5万円 45歳~49歳 約1655.7万円 約1738.8万円 約1342万円 50歳~54歳 約1908.6万円 約1927.1万円 約1829.6万円 55歳~59歳 約1701.2万円 約1760.2万円 約1400.9万円 60歳~64歳 約1833万円 約1861.3万円 約1381万円 65歳~69歳 約1783.4万円 約1812.9万円 約1585万円 70歳~ 約1607.2万円 約1672.1万円 約786.5万 転職をする際は、自身の年齢に応じて平均年収がどれくらいになるのかを参考にしてみましょう。 ※出典:e-Stat.「令和3年賃金構造基本統計調査」 https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&layout=datalist&toukei=00450091&tstat=000001011429&cycle=0&tclass1=000001164106&tclass2=000001164107&tclass3=000001164111&tclass4val=0 医師の年収は経営形態によっても異なる 医師の平均年収は年齢以外にも経営形態によっても異なります。中央社会保険医療協議会「第23回医療経済実態調査の報告(令和3年実施)」では、次のとおり医療法人の平均年収が最も高くなっています。(※) 経営形態 平均年収 国立 1323.9万円 公立 1472.6万円 公的 1384.1万円 社会保険関係団体 1427.6万円 医療法人 1506.2万円 年収を高めることが目的の転職であれば、勤務地以外に経営形態にも着目しましょう。 ※出典:中央社会保険医療協議会「第23回医療経済実態調査の報告(令和3年実施)」.P296 https://www.mhlw.go.jp/bunya/iryouhoken/database/zenpan/jittaityousa/dl/23_houkoku_iryoukikan.pdf 3. キャリアアップ 医師の転職では、一般職と同様にキャリアアップを目的とする場合もあります。キャリアアップを目的に転職するのであれば、指導医が在籍している病院や設備が整っている病院に転職するのがおすすめです。 例えば、大学病院や国公立の病院、地域の基幹病院などが候補として挙げられます。 4. 人間関係 スタッフとのトラブルをはじめ、職場での人間関係が原因で転職するケースもあります。人間関係が原因で転職する場合、転職先で同じようなことが起きないよう、転職先の情報を把握しておきましょう。 医師としてのコネクションを活用して情報を把握する以外にも、転職エージェントに確認するといった方法もあります。 医師の転職活動ははスケジュールを立てて臨む 医師が転職活動を行う際は、情報収集から採用・勤務開始までのスケジュールを立てましょう。スケジュールは、勤務を開始する日から逆算して立てていくことがおすすめです。 採用まで1年ほどと仮定すると、勤務開始予定日の1年前から転職先の情報を収集していきましょう。採用の半年前には応募、面接・病院見学を完了させておきます。 病院見学時に確認しておくべきポイント 病院見学時は次のような点を確認しておきましょう。 外来や病棟の雰囲気 当直室やトイレ、食堂といった院内の設備 残業や当直が面接で聞いた話と相違がないか 病院見学時は同僚となる他の医師と会話できるケースもあります。他の医師と会話できる機会があれば、職場の状況について質問するのがおすすめです。 医師の転職活動でありがちな3つの失敗例 医師が転職をする際、何歳で転職するにしても次の3つには気をつけましょう。 知人や先輩の紹介で断りづらい 勤務条件を口約束で交わしてしまう 経営状態を把握せずに転職してしまう 特に若手医師であれば、先輩に紹介してもらった転職先を断るのは難しいかもしれません。しかし、自分の希望に沿っていない場合は断ることも大切です。 1. 知人や先輩の紹介で断りづらい 医師の転職活動の具体的な方法として、知人や先輩からの紹介があります。このような方法で転職活動をしていると、知人の紹介という安心はある一方、自身の希望と異なった場合に選考を辞退しづらくなる場合もあります。 例えば、当初聞いていた話と面接での話が異なった場合、選考を断るのに抵抗を感じる可能性があるでしょう。 断れず入職したとしても、希望と違う職場は働いてもモチベーションを上げるのが難しく、結果的に転職先にも迷惑をかけることになりかねません。そのため、知人や先輩の紹介であっても、希望と異なる場合は断ることを心掛けましょう。 2. 勤務条件を口約束で交わしてしまう 一般的に転職時には雇用契約書を交わしますが、医局人事による転職の一部では書面を交わさないケースもあるようです。書面を交わさないと勤務時間や勤務内容、残業があるかどうか、インセンティブの発生などの大事な条件が口約束で交わされることになります。 その結果、言った言わないの水掛け論のトラブルに発展してしまう恐れもあります。このようなトラブルを避けるために転職時は必ず雇用契約書を交わすようにしましょう。 3. 経営状態を把握せずに転職してしまう 病院やクリニックであっても、万が一、経営状態が悪化してしまうと給与が下がってしまう可能性があります。 そのため、もしもの際に備えて事前に転職先の経営状態を把握しておきましょう。 転職先の経営状態を把握するには、何度か病院見学をするのがおすすめです。また、転職エージェントを使用するのであれば、担当者に確認するという方法もあります。 医師の転職活動は何歳からでもOK!年齢に応じて進めよう 一般の職業では、年齢を重ねるほど転職しづらいといわれています。 しかし医師の場合は、転職で年齢が足かせになることはさほどありません。医師が転職活動をする際は、何歳までに転職をしないと採用されにくいということはなく、年齢に応じた職場を選ぶのがよいでしょう。 例えば、30代であれば中小規模の病院やクリニック、40代、50代であれば大学病院や総合病院が重宝されやすい傾向があります。特に40代、50代の医師で指導医資格を有しているのであれば、大学病院や総合病院以外に中小規模の病院でも重宝されるでしょう。 また、医師が転職をする際は目的を明確にすることが大切です。キャリアアップや年収UPなど、自分が転職する目的を明確にしておきましょう。目的が明確になったらスケジュールを立てて、それに沿って転職活動を進めていきます。転職活動を進める際は勤務条件を書面で交わす、経営状態を事前に把握しておくといったことに注意が必要です。 MRTは医師の常勤/非常勤求人を多数掲載しています。年齢やキャリアに応じて多種多様な求人情報を取り扱っているため、転職活動を進めている若手、ベテラン問わず利用可能です。 <最新の医師常勤求人はこちら> ◆常勤求人一覧 <医師バイト求人はこちら> ◆スポット求人一覧 ◆定期非常勤求人一覧 <MRTアプリ「MRTWORK」> 「お気に入り機能」「求人閲覧履歴」「地図検索」など、WEBよりも求人検索が簡単に! ダウンロードはこちら <LINEで医師求人を受け取る> MRT公式LINEでは最新の医師バイト(スポット/定期非常勤)と常勤求人を配信中! 友だち追加はこちら

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医師国保とは?他の健康保険制度との違いやメリット・デメリットを解説

医師国保とは主に小規模なクリニックなどに勤務する医師や従業員、その家族が加入する保険制度です。特徴は保険料が常に一定であることですが、一方で他の保険制度と比べて不利になる点も少なくありません。本記事では医師国保の仕組みやメリット・デメリットを解説します。 医師国保とは、各都道府県の医師会が主体となって運営する医療従事者向けの健康保険制度です。主に小規模なクリニック等を経営する医師とそこに勤める従業員、およびその家族が加入対象となります。 医療従事者の保険制度には、医師国保の他にも国民健康保険や社会保険などがあり、転職やキャリアアップを考える上でもこれらの違いを把握しておくことが大切です。 本記事では医師国保と他の保険制度の違いや、医師国保のメリット・デメリットを解説します。 医師国保とは医師会に所属する開業医や従業員が加入する保険制度 医師国保は、医師国民健康保険組合の略称で、医師会に所属する開業医とそこに務める従業員、およびその家族が加入できる保険制度です。ここでは医師国保の概要について解説します。 運営は各都道府県の医師会が行っている 医師国保の運営を担っているのは各都道府県の医師会です。医師会は地域の医師たちによって構成される団体であり、地域医療の質の向上や医師の福利厚生の推進など目的に活動を行っています。 医師会は都道府県ごとに組織されており、その数は日本全国で47団体です。医師国保も運営する医師会によって、東京都医師国民健康保険組合や大阪府医師国民健康保険組合と名称が分かれています。 医師国保へ加入する際は、事業所の所在地を管轄する医師会の保険組合に加入することが原則です。 なお、医師国保は保険組合によって保険料や加入要件が異なる場合があるため、管轄の医師会や保険組合については事前に確認しておきましょう。 加入対象は個人事業主の医師と従業員およびその家族 医師国保の加入対象は、医師会に所属する個人事業主の医師とその医師に雇用される従業員、およびその家族です。ただし、加入対象となる医師は、自身が雇用する従業員が5名未満である場合に限られます。これは、従業員を5名以上雇用する事業所では社会保険の加入義務が生じるためです。 医師国保に加入した場合、事業主である医師本人は第1種組合員、雇用される従業員は第2種組合員に分類されます。(※) 第2種組合員は看護師や医療事務、受付などの従業員のほか、勤務時間などの一定要件を満たすパートタイマーやアルバイトも対象です。 なお、医師国保は世帯単位での加入が原則です。医師本人およびその医師に雇用される従業員が医師国保に加入した場合、同一世帯で暮らす家族も医師国保に加入する義務が生じます。ただし、社会保険に加入している家族、もしくは75歳以上の高齢被保険者には医師国保の加入義務がありません。 ※出典:東京都医師国民健康保険組合.「組合員の資格について」. https://www.tokyo-ishikokuho.or.jp/kanyu/shikaku.html 保険料が収入にかかわらず定額 種別 医療保険料 合計 第1種組合員 医療給付費保険料:27,500円 後期高齢者支援金等保険料:5,000円 32,500円 第2種組合員 医療給付費保険料:13,500円 後期高齢者支援金等保険料:5,000円 18,500円 家族 医療給付費保険料:7,500円 後期高齢者支援金等保険料:5,000円 12,500円 上記の保険料は、加入者の収入が増減しても変動することはありません。保険料が一定であることは加入者にとってメリットにもデメリットにもなり得ます。 一般的には医師国保の方が経済的な恩恵が大きいと考えられますが、加入者の収入次第では国民健康保険や社会保険の方が恩恵が大きい場合もあることを覚えておきましょう。 ※出典:東京都医師国民健康保険組合.「保険料について」. https://www.tokyo-ishikokuho.or.jp/kanyu/hokenryou.html 医師国保と国民健康保険・社会保険との違い 日本で暮らす人々は、個人事業主であれば国民健康保険、企業等の組織に雇われる労働者であれば社会保険へ加入することが一般的です。しかし、医師国保は特殊な労働環境に置かれる医療従事者とその家族のための保険制度であり、国民健康保健とも社会保険とも性格が異なります。 自身にとって適切な保険制度を選択するためにも、医師国保とその他の保険制度の違いを押さえておきましょう。 1. 加入対象者 医師国保、国民健康保険、社会保険それぞれの加入対象者を簡単にまとめると以下のようになります。   健康保険の種類 加入対象者 医師国民健康保険組合 (医師国保) ● 医師会に所属する個人事業主の医師で、常時雇用する従業員が5名未満の者 ● 医師国保に加入する医師に雇用される労働者 ● 医師国保に加入する医師および労働者と同一世帯の家族 国民健康保険 ● 他の保険制度に加入していない全ての国民 ※生活保護受給者や後期高齢者医療制度の対象者等を除く 社会保険 (協会けんぽ・健康保険組合・共済組合等) ● 企業や公的機関などの法人事業所、または従業員を常時5名以上雇用する個人事業所と雇用契約を結ぶ労働者とその扶養家族 医師国保の加入対象者は、先述のとおり医師会に所属する個人事業主の医師とその従業員、および医師国保加入者と同一世帯の家族です。ただし、該当の事業所で常時雇用される従業員が5名以上の場合は社会保険への加入義務が生じます。 国民健康保険は特定の健康保険制度へ加入していない全ての国民が加入の対象です。(※)一般的には、自身で事業を行う個人事業主や、特定の事業所との雇用契約がないフリーランスの労働者が加入する保険として認識されています。なお、生活保護の受給者や、後期高齢者医療制度の対象者等には国民健康保険の加入義務はありません。 社会保険は、主に企業等の法人事業所と雇用契約を結ぶ労働者とその扶養家族を加入対象とする保険制度です。正確には健康保険のほか、厚生年金、雇用保険、労災保険、介護保険の5つの制度をまとめて社会保険と呼びます。フルタイムでなくても一定の条件を満たすと加入が必要です。(※) なお、社会保険に該当する健康保険には、協会けんぽや業界ごとの健康保険組合、公務員が加入する共済組合などがあります。 ※出典:厚生労働省.「国民健康保険制度」. https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryouhoken/koukikourei/index_00002.html※出典:行政広報オンライン.「パート・アルバイトの皆さんへ 社会保険の加入により手厚い保障が受けられます。」. https://www.gov-online.go.jp/useful/article/201607/2.html#section1 2. 保険料 医師国保と他の健康保険制度との大きな違いは保険料の仕組みです。先述したように、医師国保には組合ごとに金額の違いはあるものの、加入者の収入による保険料の変動はありません。加入者の年収が増減したとしても、一人当たりが納める保険料の金額は常に一定です。 一方、国民健康保険や各種社会保険では、加入者の収入によって保険料のベース金額が変動します。そのため、加入者の収入が増加すれば保険料も高くなり、反対に加入者の収入が減少すれば保険料も安くなります。 低所得世帯の場合、医師国保よりも国民健康保険の方が経済的な負担は少ないでしょう。 3. 保険給付の内容 医師国保で受けられる保険給付の内容は、特に社会保険と比較した場合に大きな違いがみられます。例えば、社会保険では傷病手当や休業手当などの給付制度が当たり前にみられますが、医師国保には同様の制度はありません。 一方で、医師国保と国民健康保険はどちらも国民健康保険法に基づいた制度であるため、保険給付の内容はほぼ同じです。医療費の一部負担はもちろん、高額療養費や海外療養費の一部返還といった保証は医師国保でも適用されます。(※) ※出典:東京都医師国民健康保険組合.「保険給付」. https://www.tokyo-ishikokuho.or.jp/hoken_kyufu/index.html 4. 扶養家族の有無 健康保険制度において扶養家族の概念があるのは社会保険です。社会保険では、被保険者が自身の収入で養う扶養家族(被扶養家族)も被保険者として登録できます。社会保険の被保険者となった被扶養家族は、個別に保険料を支払わずとも保険給付の受給が可能です。 一方で医師国保と国民健康保険には扶養家族の概念がなく、世帯を構成する家族それぞれに健康保険への加入義務が生じます。世帯主の収入で養われる者であっても、収入の有無にかかわらず個々の名義で国民健康保険へ加入しなければなりません。 5. 国民年金への加入の必要性 医師国保と国民健康保険の加入者は、健康保険制度への加入と同時に国民年金への加入も必要です。 一方、社会保険に加入すると健康保険と同時に厚生年金にも加入することになります。そのため、社会保険の被保険者は国民年金への加入が不要です。 6. 自家診療における保険適用の有無 医師国保では、被保険者の自家診療に対する保険給付が原則として認められません。(※)自家診療とは、医師が自身の家族や従業員に対して行う医療行為のことです。自家診療は、社会通念上の理由および倫理的観点から積極的に推奨される行為ではなく、医師国保でも運営元の医師会によって自家診療に対する保険適用を禁止する規定が設けられています。 中には、医師国保でも自家診療の保険適用が認められているケースもあります。例えば、土地が広大な北海道や離島など、対応できる医師の数が限られる地域での自家診療です。このような地域では人命優先の観点から、自家診療の保険給付が許可されている場合もあります。詳細は各医師会が定める医師国保の規約を確認しましょう。 また、医師国保以外の保険制度でも、自家診療に対する保険適用の対応はさまざまです。自家診療の扱いについては保険制度ごとに確認をしましょう。 なお、中小企業が多く加入する協会けんぽでは自家診療に対する保険適用が認められています。 ※出典:東京都医師国民健康保険組合.「自家診療について」. https://www.tokyo-ishikokuho.or.jp/hoken_kyufu/zikaryouyou.html 医師国保に加入するメリット ここまで医師国保と他の健康保険制度との違いを紹介してきました。ここからは医師国保に加入するメリットとデメリットについて解説します。 まずは医師国保のメリットからみていきましょう。 収入増加に伴う保険料の変動がない 医師国保に加入するメリットは、収入が増加しても保険料が変動しないことです。先述したように、医師国保の保険料は常に一定です。被保険者の所得が上昇しても、支払う保険料は医師国保ごとに決められた一定の金額から増えることはありません。 つまり、医師国保では収入が増えれば増えるほど、保険料の負担が相対的に減少していくことになります。収入の増加に伴い保険料も増額される他の健康保険制度と異なり、将来的な保険料増加の心配がないことが医師国保の魅力です。 事業所の金銭的な負担がない 医師国保の保険料は被保険者本人の全額負担です。被保険者を雇用するクリニックなどの事業所が従業員の保険料を負担する必要はありません。 一方、協会けんぽ等の社会保険の場合、被保険者の保険料は被保険者本人と事業所の折半です。そのため、従業員の収入が増えるほど、また雇用する従業員の数が増えるほど事業所側の負担は大きくなります。 従業員を雇用する医師の視点で考えれば、社会保険よりも医師国保の方が事業所の負担は軽微です。 ただし、従業員の視点で考えると、医師国保よりも社会保険の方が負担の少ないケースもあります。従業員を5名以上雇用すると社会保険の加入義務が生じるため、保険料の負担も考慮しつつ雇用する従業員数を決めましょう。 医師国保に加入するデメリット 続いて医師国保のデメリットについて解説します。医師国保へ加入する場合は以下のデメリットに留意しましょう。 収入が減少しても保険料は下がらない 保険料が一定の医師国保では、仮に収入が減少してしまった場合でも保険料が下がるわけではなく、それまでと同等の金額を支払わなければなりません。 収入の減少に対して保険料も安くなる社会保険や国民健康保険と比べると、この点は医師国保の懸念点となるでしょう。 医師国保の保険料は収入が低いほど相対的に割高となるため、低所得世帯では特に注意が必要です。 世帯人数が増えると支払う保険料も増える 医師国保には扶養家族の概念がないため、子供が生まれるなどして世帯人数が増えた場合はその分の保険料も支払う必要があります。世帯人数が増えれば増えるほど世帯あたりの保険料が増えていくことも医師国保のデメリットです。 各種手当や保険給付の種類が少ない 雇用保険や労災保険などと合わせて加入し、さらには事業所ごとの福利厚生もある社会保険と比較すると、医師国保の保険給付は種類が少なく感じられるでしょう。 社会保険では一般的な傷病手当や出産手当といった各種手当金、また休業時の保険料免除といった仕組みも、医師国保にはありません。 医師国保に加入するときの注意点 最後に医師国保に加入する際に注意すべきポイントを2つ紹介します。特に社会保険から医師国保へ切り替えを行う場合は、ここで紹介する内容をしっかり押さえておきましょう。 国民年金への加入手続きが必要 社会保険から医師国保への切り替えとなる場合は、保険の加入手続きとは別に国民年金の加入手続きが必要です。社会保険の被保険者は厚生年金に加入しますが、医師国保の被保険者は国民年金に加入します。 通常、社会保険に加入していた事業所を退職したときは、その事業所側が厚生年金を含めた社会保険の脱退手続きを行います。一方、国民年金への加入するためには、本人による役所への届出が必要です。年金の未納期間を生じさせないためにも、社会保険脱退後は速やかに国民年金への加入手続きを実施しましょう。 なお、国民健康保険から医師国保へ切り替える場合は既に国民年金に加入している状態のため、手続きは不要です。 万が一の備えは自ら行う 医師国保や国民健康保険で受給できる保険給付は、医療費の負担など最低限のものに限られます。特に医師国保の場合は収入の減少に伴う保険料の減額や納付免除もありません。 そのため、自ら万が一の事態に備えておく必要があります。国民共済や民間の保険会社等から提供される保険サービスへの加入も検討しておきましょう。 医師国保の制度や他の健康保険との違いを知っておこう 医師国保とは主に小規模個人事業主の医師とそこで働く従業員、およびその家族を対象とした保険制度です。特徴は収入にかかわらず保険料が一定であることですが、このことは被保険者にとってメリットにもデメリットにもなります。 医師をはじめ、医療従事者が転職を考える場合はその事業所がどのような保険制度を採用しているか知ることが大切です。医師国保の仕組みを理解しておけば、今後の転職やキャリア形成に活かすこともできるでしょう。 MRTでは医師や医療従事者向けに、常勤からアルバイトまで様々な求人情報を掲載しています。アルバイトや転職をお考えの方は、ぜひご活用ください。 <最新の医師求人はこちら> ◆スポット求人一覧 ◆定期非常勤求人一覧 ◆常勤求人一覧 <MRTアプリ「MRTWORK」> 「お気に入り機能」「求人閲覧履歴」「地図検索」など、WEBよりも求人検索が簡単に! ダウンロードはこちら <LINEで医師求人を受け取る> MRT公式LINEでは最新の医師バイト(スポット/定期非常勤)と常勤求人を配信中! 友だち追加はこちら

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訪問診療医とは?必要とされる理由や仕事内容、求められるスキルを解説

訪問診療医とは患者の自宅に訪問し医療を提供する医師のことです。高齢者の増加や、全世代での在宅医療ニーズの高まりから、訪問診療医の需要は増加し続けています。年収もスキルもどちらもアップしたい医師にもおすすめの働き方です。訪問診療医とは何か解説します。 訪問診療医とは、患者の自宅に訪問して医療を提供する医師のことです。高齢者の増加などから、年々需要が高まっている働き方でもあります。 本記事では、訪問診療医とは何か、必要とされる理由や仕事内容、求められるスキル、年収を解説します。 訪問診療医は訪問先で計画的に診療を行う医師 訪問診療医とは、定期的かつ計画的に患者の元へ訪問し、診療を行う医師のことです。通常1~2週間に1回のペースで訪問を行います。 なお訪問診療と似た用語として「往診」がありますが、「往診」とは、通院できない患者の要請を受けて、医師がその都度診療を行う事をさします。(※) 訪問診療医は、診療だけでなく、怪我の治療や薬の処方、患者家族への療養指導なども行います。 ※出典:日本訪問診療機構「訪問診療と往診の違い」 http://jvmm.jp/houmon-oushin.php 訪問診療医が必要とされる理由 訪問診療医が必要とされる理由は、高齢者の増加だけでなく、若年層でも在宅医療の需要が高まっているためです。訪問診療は患者のケアをする家族を支える上でも重要な役割を担っています。 在宅医療を必要とする高齢者の増加しているため 高齢者の在宅医療を推進する理由はいくつかあります。一つ目は急性期治療を終えた患者の受け皿とするためです。緩和ケア病棟などは急性期の患者を対象としているため、回復すれば退院しなければいけません。 二つ目は自宅で療養したいと考える国民が増加傾向にあるからです。厚生労働省の調査によると、60%以上の国民が自宅療養を希望しています。(※) ※出典:厚生労働省医政局指導課在宅医療推進室.「在宅医療の最近の動向」.P9 https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/zaitaku/dl/h24_0711_01.pdf 若年層でも在宅医療のニーズが増えているため 在宅医療のニーズは高齢者だけでなく、全世代において増加傾向です。なお、医科診療に占める在宅医療の割合は、85歳以上よりも、10~14歳の割合が最も高くなっています。(※) また、近年では先天的な疾患から医療的ケアを必要とする乳幼児も増加傾向にあります。 (※)経済産業省.「高齢者だけじゃない!需要増す在宅医療」.https://www.meti.go.jp/statistics/toppage/report/minikaisetsu/hitokoto_kako/20200324hitokoto.html 自宅で患者を見る家族の安心感のため 訪問診療が必要とされる理由は、患者本人だけでなく家族のためでもあります。患者の付き添う家族の負担を軽減するだけでなく、24時間365日医師や看護師に相談できる安心感から、在宅ケアがしやすくなるためです。 以上のように、超高齢化社会の医療体制の維持、患者本人の希望、家族の負担軽減などの理由から、訪問診療医のニーズは年々増加しています。 医療の提供先の3つの分類 訪問診療医の仕事について理解するためには、医療の提供場所について理解することも大切です。 以下のように医療は提供場所により、3つに分類できます。 提供場所 医療の種類 外来(病院、クリニックなど) 外来(通院)医療 入院先(病院など) 入院医療 訪問先(患者宅、高齢者施設など) 在宅医療(訪問診療・往診) 従来まで、医療は病院や診療所などに限り提供されていました。しかし、1992年の医療法改正により患者の自宅も医療を提供する場として法的に認められました。(※) ここから現在に至るまで法整備が進み、在宅医療は第3の医療とも呼ばれ、重要な位置を占めています。 ※出典:厚生労働省医政局指導課在宅医療推進室.「在宅医療の最近の動向」.P4 https://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iryou/zaitaku/dl/h24_0711_01.pdf 訪問診療と往診の違い 在宅医療には、訪問診療と往診の2つがあり、それぞれ提供する医療サービスが異なります。 訪問診療とは、先述のとおり1〜2週間に1回など、定期的・計画的に患者を診察するサービスです。患者の健康を維持したり、容態悪化を予防したりすることが目的で、自宅や施設での長期療養が可能となります。緊急時の対応も含め、24時間体制でサポートにあたります。 一方で往診とは、患者やその家族の要望を受けてその都度、自宅に訪問し診療を行う方法です。容態の悪化など、突発的な状況で診察をするため、患者は即入院となるケースも少なくありません。 訪問診療医の訪問先 訪問診療医の訪問先は施設、または患者の自宅のどちらかとなります。 老人保健施設や高齢者賃貸住宅では、訪問時に複数名の患者の診察を行うのが一般的です。一日のうちに複数の施設を訪問することもあります。 患者の自宅では、患者とその家族と向き合い、時間をかけて診察をする点が特徴です。遠方であれば訪問までに時間もかかるため、一日に訪問できる件数も10件未満と多くはありません。 訪問時は看護師などの他のスタッフも同行し、必要であれば治療や処置も行います。ただ患者を診るだけでなく、雑談なども交え信頼してもらうことが大切です。 訪問診療医の働き方や仕事内容 訪問診療医は訪問診療を実施する医療機関に所属し、午前診療と午後診療を行うのが一般的です。一日のスケジュールや診療・処置内容を紹介します。 訪問診療医の一日のスケジュール 訪問診療の場合、訪問スケジュールが決まっています。勤務時間は病院により異なるものの、9時から18時までなど勤務時間は固定されていることが多いです。 なお、午前中は外来診療、午後から訪問診療などと分かれているケースもあります。 また、訪問するだけでなく、都度、院内でミーティングを開き患者の容態や処置内容を共有します。 時間 勤務内容 ~9:00 出勤 9:00~9:30 朝のミーティング。訪問予定確認し、担当医、当直医、看護師と前夜の状況や処置内容を話し合う 9:30~12:00 午前の訪問診療 12:00~13:00 昼食 13:00~17:00 午後の訪問診療 17:00~18:00 カルテの入力や書類の作成、整理 看護師やケアマネージャーに連絡 18:00〜 帰宅 当直やオンコールが免除される医院もある 訪問診療は24時間体制で診療を行うことから、夜間・休日対応などハードなイメージがあるかもしれません。しかし、常勤医はこれらの対応を免除する医院も多いです。 その場合、オンコール対応などは非常勤医のチームが行い、常勤医の訪問診療の質向上に務めています。また、チームで対応するため休みを取得しやすく、医師によってはワークライフバランスを実現しやすいでしょう。 診療や処置の内容 訪問診療では、診察や血圧測定、体温測定などの健康管理だけでなく、採血や検尿などの検査、投薬や点滴などの治療も行います。他に、床ずれの処置、尿道カテーテルの管理なども含まれます。 なお、注射や点滴の交換などの処置は看護師が行うケースが多いです。その分、医師は患者やその家族とのコミュニケーションに時間を割きます。 訪問診療は治療だけでなく、健康の維持や病の予防も重要な役目のひとつです。そのため、患者家族の介護の相談に乗り指導なども行います。訪問先の家庭と信頼関係を築くことも大切な仕事です。 訪問診療で関わるスタッフ 訪問診療は、医師だけでなく、以下のようにさまざまなスタッフと共同で仕事をします。 看護師 医師の診療補助業務を行い、訪問看護では医療的ケア全般を担当 理学療法士 体に障害のある患者に対し医学的リハビリテーションを提供 作業療法士 日常生活に関する動作や、レクリエーションを通じて心身のリハビリテーションを行う 言語聴覚士 言語の他、嚥下など喉のリハビリテーションを行う ケアマネジャー 訪問看護など、介護保険を利用している患者からの申請や相談の対応 薬剤師 医師の処方箋を基に薬を調合する。患者宅に届けるケースも 訪問診療医に必要な資質やスキル 訪問診療医は個人宅など、設備が限られた状態で患者の容態を把握しなければいけません。そのため、総合的に診察する能力や臨床経験が必要です。 また、健康の不安などを正直に話してもらうためにも、患者と信頼関係を構築する力も不可欠です。 総合的な診察力や臨床経験 訪問診療では心電図やポータブルエコーなど、持ち込める検査機器は限られています。そのため、医師は患者の過去の診察履歴や会話、医師自身の臨床経験から健康状態や病状を判断することになります。 臨床経験に加え、状況から総合的に診察する能力が必要です。 コミュニケーション能力 先述のとおり、訪問診療医はさまざまなスタッフと協力して診察を提供します。患者だけでなく、その家族の悩みに答え、介助方法をアドバイスすることもあります。 患者の年齢も10代の若者から高齢者までさまざまです。どのような立場の人とでもコミュニケーションを取れる必要があります。 患者と信頼関係を築く力 訪問診療では治療だけでなく、心身の痛みやつらさを和らげる緩和ケアや、看取りも行います。これらのケアでは患者とその家族に寄り添い、信頼関係を築く必要があります。 治療を押し付けるのではなく最後まで本人の希望を尊重する、介護サービスを活用し家族の負担を軽減するなど、相手を尊重する姿勢が求められます。 訪問診療医の活躍の幅が広がる資格 訪問診療医は内科で募集することが多く、主治医のようなプライマリ・ケアができれば専門医資格がなくとも働けるケースがほとんどです。 とはいえ、需要の拡大や良質な訪問診療を提供する病院が増えたことから、より良い条件で働くためにも在宅医療専門医などの資格を取得しておくとなおよいでしょう。 在宅医療専門医の資格取得条件 在宅医療専門医は、一般社団法人 日本在宅医療連合学会が認定する専門医資格です。上記資格の取得により、在宅ケアや治療の方法を体系的に学ぶことができます。 申請資格は以下のとおりです。(※) 医師として5年以上の実務経験があること 研修医として1年以上の在宅研修プログラムを受講し修了していること なお、詳しい要件は一般社団法人日本在宅医療連合学会のホームページから確認できます。 ※出典:一般社団法人 日本在宅医療連合学会.「専門医制度」. https://www.jahcm.org/system.html https://www.jahcm.org/ 老年科専門医や家庭医療専門医もおすすめ 訪問診療医に役立つ専門医資格は、他に老年科専門医と家庭医療専門医があります。 老年科専門医とは、高齢者に多くみられる病態の中でも、誤嚥や転倒など、老年症候群の主要な症状に適切に対応する医師のことです。これにより、生活の質の改善に努めます。 カリキュラムには在宅環境の整備や終末期医療が含まれており、一般社団法人日本老年医学会が認定しています。(※) 家庭医療専門医とは、診療科目に囚われず、老若男女問わず診察できる専門医資格です。どのような症状でも幅広く多角的に診る力を養うため、訪問診療医の仕事とも相性のよい資格です。 一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会が認定しています。(※) ※出典:一般社団法人 日本老年医学会.「老年科専門医認定試験」. https://www.jpn-geriat-soc.or.jp/senmoni/exam/index.html※出典:一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会.「新・家庭医療専門医/家庭医療専門医」. https://www.primarycare-japan.com/assoc/nintei/ni_index_sk/ 訪問診療医の年収目安 訪問診療医の年収は勤務先や地域、医師の専門医資格などによっても異なるものの、1,500万円前後が目安です。年収が高い理由としては、患者宅を個別に訪問するという医師の負担を考慮している、開業医が多いことなどが挙げられます。 外来診療に比べ診療点数が高い点も特徴です。 なお、診療科に比べ年収は高いものの、病院によっては担当医が夜間や休日の対応も行う可能性もあります。求人を確認する際は、業務の対応範囲をしっかりと確認しましょう。 訪問診療医の仕事の魅力 訪問診療は、病院では経験できない医療を実践できる場でもあります。また、さまざまな症例にその場で対処するため、幅広い知識と経験が身につく点も魅力です。 病院以上に患者をそばで支えられる 同じ医療であっても、病院と患者の自宅では勝手が異なります。患者の元へ訪問し、一人ひとりの希望に合わせて親身に医療を提供するからこそ、病院以上に感謝される点も訪問診療の魅力です。 患者の治療やサポートだけでなく、家族も含めて支える仕事はそう多くありません。 幅広い知識と経験が身につく 訪問診療では若者から高齢者まで、幅広い年齢の患者を診ます。特に高齢者が多いため、老年症候群や慢性期疾患など、医学部で学習する多くの症例に実際に対処します。 看取りなど、診療科によっては経験しづらい対応も求められるため、医師として大きく成長できる点も魅力です。 また、患者の価値観や人生経験に深く触れられるなど、人間関係を通した成長も得られます。 訪問診療医は今後ますます必要とされる仕事 訪問診療医は患者宅や施設に訪問し、医療を提供する働き方です。専門医資格などは必要ないものの、在宅医療専門医などの資格があれば、活躍の場を広げる上でも役立つでしょう。 高齢化が進む日本では、今後ますます訪問診療医の需要が高まると考えられます。給与が高いだけでなく、病院では経験できない医療を経験できるため、転職やアルバイトでスキル・給与、どちらもアップしたい医師にもおすすめの働き方です。 医師のための転職・アルバイト紹介システムMRTでは、訪問診療の求人も多数取り扱っています。登録料は無料で会員限定のサービスもご用意しています。医師で転職やアルバイトをお考えの方は、ぜひご活用ください。 <最新の医師求人はこちら> ◆スポット求人一覧 ◆定期非常勤求人一覧 ◆常勤求人一覧 <MRTアプリ「MRTWORK」> 「お気に入り機能」「求人閲覧履歴」「地図検索」など、WEBよりも求人検索が簡単に! ダウンロードはこちら <LINEで医師求人を受け取る> MRT公式LINEでは最新の医師バイト(スポット/定期非常勤)と常勤求人を配信中! 友だち追加はこちら

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