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【医師向け】履歴書の書き方

医師向けの履歴書の基本的な書き方や気をつけるポイントを簡単にご紹介いたします。 【医師向け】履歴書の基本的な書き方 1.基本情報の欄の書き方 氏名、住所など基本情報の書き方、写真の撮り方を確認しましょう。 ① 住所は、建物名や部屋番号も省略せず、正確に記入します。 ② 写真は、3ヶ月以内に撮影したものを使用します。※スナップ写真やプリクラはNGです。 2.学歴・職歴欄の書き方 学歴・職歴は省略せずに正確に記載しましょう。 ③「年」の記載方法には明確な決まりはなく、和暦・西暦でどちらかに統一して記載しましょう。また、和暦で記載する際は「H〇〇」「S〇〇」と省略せずに、「平成〇〇」「昭和〇〇」のように正式な表記で記載しましょう。 ④学歴は高校から記載しましょう。履歴書では高校卒業から記載することは丁寧な印象を与えます。また、〇〇高校と省略せず、正式名称で記載するよう心がけましょう。   3.免許・資格欄の書き方 業務に関する免許・資格を正式名所で記入しましょう。 ⑤医師の場合、履歴書の資格欄には医師国家試験に合格したことを記載します。その際、医籍登録番号も併せて記載しましょう。 ⑥認定医・専門医・指導医などを取得している場合は、こちらに記載しましょう。 4.志望動機アピールポイントなどの書き方 この欄は面接時に一番注目される箇所です。採用担当者に伝わるよう丁寧に記載しましょう。 ⑦論文や発表などについて記載しましょう。ここに記載しきれない場合は、職務経歴書に記載しましょう。 ⑧志望動機は自身の経験やスキルを踏まえて「入職後に自分がどうありたいか」または「なぜこの医療機関で働きたいか」を軸にするとシンプルにまとまります。なかなか思いつかない方も応募先医療機関のホームページで経営方針等を調べ、自身が共感できる点を記載するようにしましょう。 ⑨趣味・特技は必ず記載しましょう。記載することで面接時に会話のネタになることもあります。

【医師向け】MRTのお得な会員特典

MRTは求人紹介以外にも先生方に喜んでいただけるコンテンツを多数ご用意しています。 新しく加わった特典もございますので、ぜひご活用ください。 会員特典1:Mtree(MRTポイントシステム)   MRTにはMtreeというポイントシステムがございます。 様々なアクションに対してポイントを還元しており、一定数ポイントが貯まるとお得なプレゼントに交換可能となります。   【ポイント付与対象アクション】 医師のご友人紹介 アルバイトご勤務 ご転職 その他キャンペーン 詳細につきましてはログイン後マイページより確認が可能です。   ▼ご登録がまだの方はこちらから ▼マイページへログインし、友人を紹介する   会員特典2:RIZAP割引(ライザップ)   MRT会員医師限定でRIZAP株式会社/RIZAP ENGLISH株式会社を通して、下記のRIZAPプログラムを特別価格でご提供しております。 BODY MAKEにはじまり、今秋からはENGLISHとGOLFも対象に追加されました。 日常の健康管理に、スキルアップに、リフレッシュに、ぜひご活用ください。   【対象プログラム】 BODY MAKE ENGLISH GOLF   *日本国の医師免許証を交付された方に限ります。歯科医師・獣医師の方はMRTへのご登録はお断りしております。ご了承ください。 *詳細、注意事項につきましては下記ページよりご確認ください。   ▼詳細・お問い合わせはこちらから   会員特典3:医師賠償責任保険   MRT会員医師限定で保険代理店 株式会社パイオニアを通して、下記の保険を団体割引でご提供しております。 「アルバイトしたいけどリスクが心配・・」という方にも安心してご勤務いただきたく、ご用意しております。   【割引プラン】 医師賠償責任保険 20%適用 傷害補償・所得補償・団体長期障害所得補償・がん補償・医療補償・介護補償 5%適用   ▼詳細・お問い合わせはこちらから   会員特典4:税理士紹介サービス   MRT会員医師限定で弁護士ドットコム株式会社を通して無料で税理士をご紹介しております。 「アルバイトで収入が増えたけど税金も増えてしまった」という節税のお悩みや、 「そろそろ開業したいけどどうやって資金を集めればいいの?」などどいう融資のお悩みなど、 勤務医の先生だけではなく、フリーランスの先生、開業医の先生方のサポートも可能です。   ▼詳細・お問い合わせはこちらから   会員特典5:そのほかお得なキャンペーン   MRTでは不定期でさまざまなキャンペーンを開催しております。 ポイントやギフト券プレゼントなど、お得な情報をいち早くメールマガジンでお知らせしております。 ぜひご登録ください。   ▼メールマガジンのご登録はこちらから   ▼新規会員登録 ▼医師ログイン ▼医師アルバイト・登録に関するお問い合わせ

女性医師は休めない?育児休業を取得するための方法とは

育児休業が認められない現実 日本医師会女性医師支援センターの調査によると、女性医師の育児休業取得率は約59%でした。一方、厚生労働省が平成30年度に調査した女性の育児休業取得者割合は82.2%で、世間と23.2%もの差がありました。 また、女性医師が育児休業を取得しない理由について、「代理の医師がいない」「職場に取得しづらい雰囲気がある」という内容が最も多く挙げられました。 更に「制度が病院内に用意されていない」との回答も多くあり、制度そのものの周知や理解がないことで苦しむ医師がいることもわかりました。 参照:女性医師の勤務環境の 現況に関する調査報告書 平成30年度雇用均等基本調査 育児休業を確保する 育児休業を取得できない場合どうすればいいのでしょうか。 1991年に育児介護休業法が制定されたため、基本的には育児休業が労働者の権利として認められています。ですので、育児休業を申告された会社はそれを断ることができません。 しかし、諸条件が揃った場合は育児休業を取得できない可能性がありますので必ず確認が必要です。 ≪育児休業を取得できない条件≫ ①入社後の就労期間が1年未満 ②申し出から1年以内に雇用関係が終了する労働者 ③週の所定労働日数が2日以下 参照:厚生労働省「育児・介護休業法のあらまし(P15)』 これらが起こりうるのは非正規雇用の場合です。 医局人事で派遣された場合でも、派遣先の雇用形態が非常勤であればこれに引っかかる可能性がありますので、十分な注意が必要です。 では、条件に引っかかっていないのに育児休業を取得できない時はどうすればいいのでしょうか。 その場合は「労働基準法の65条2項」に抵触している旨を伝えましょう。また、取得を請求する申込書を内容証明郵便で郵送しておくことで、万が一裁判になっても証拠として裁判所に提出することができますし、相手への牽制としても有効です。 それでも認めてくれないのであれば労働基準監督署に申告し、労働基準法違反であることを伝えましょう。労働基準法第104条では労働者に是正申告の権利を認めています。 労働環境を変えよう 育児休業を法的に申請できたとしても、できれば荒波を立てたくないという人がほとんどだと思います。それに、職場内での理解は進んでいても、「休まれると職場が回らない」と言われてしまえばどうしようもありません。 しかし、育児休業に限ったことではなく、家庭と仕事を両立できる環境が整っていなければいつかは無理が生じてしまいます。 だとすれば、労働環境そのものを変えてしまうのが最も建設的な方法ではないでしょうか。そして、それを実現する一番簡単な方法が転職です。自分に合った制度を設けている職場に乗り換えましょう。 では、一体どのような職場が狙い目なのでしょうか。 制度・環境が整った病院とは まず、職場のトップが育児もとい家庭に対してどのように考えているかは、制度に直結する重要事項です。そのため、「子供持ちの女性が教授である病院」は女性医師に対する理解や制度が及んでいる可能性が高くなります。 次に、「子供持ちの女性医師が多く所属する病院」も、家庭と両立できているという点で環境が整っている職場と考えていいでしょう。 また、医師の支援を熱心に行っている病院もおすすめですが、その周辺地域の病院にも狙い目です。 支援を行っている病院は医師同士で業務をカバーし合うため人手を厚めに確保しています。その分患者のニーズに対応できることから人気の病院となるため、結果的に周辺の病院も負けないために同じ策を取る必要があるからです。   いかがでしたでしょうか。 女性医師は出産・育児を機に退職へ追いやられてしまうケースが目立ちますが、その後のキャリアのため、自身の未来のため職場環境を考えることはとても大切なことだと思います。 MRTでは医師の転職先のご紹介・お手伝いをさせていただきますので、お力になれることがありましたら是非ご活用ください。 ▼常勤・転職の検索はこちら

出産とキャリアの板挟み!妊娠発覚後に目指すべき指針とは?

妊娠は人生の中でとても喜ばしく、かけがえのない出来事です。 しかし、それは仕事との付き合い方を変えていかなければならないターニングポイントでもあります。 その「仕事との付き合い方」は決して自分自身だけの問題ではなく、同僚・上司・部下など職場の多くの人を巻き込むため、とてもセンシティブな問題であると言えるでしょう。 それではどのように仕事と出産に向き合えばいいのか。 妊娠発覚後のポイントをいくつかご紹介させていただきます。 コミュニケーションを怠らない まず、第一に職場への報告が必要です。最初の報告相手は主に上司だと思いますが、自分の仕事を引き継いでくれる人には特に丁寧な挨拶を心がけるべきでしょう。 職場によっては仕事が増えるからという理由で嫌悪感を露骨に出す人もいますし、妊娠に理解がなく「いつも通り働けるでしょ?」とあしらう人がいることも事実です。 しかし、言われるがまま働き続けるわけにはいきません。当直勤務などで生活リズムが不規則になると流産・早産のリスクが高まります。 なので、しっかりコミュニケーションをとって応援してもらえるような立場を目指すのがベストと思われます。 国の制度を活用する 労働基準法第65条では「産休制度」をすべての女性労働者に認めています。その産休取得期間は「出産予定日から見て6週間前(多胎妊娠の場合は14週間)」となります。 また、産後は強制的に8週間(本人の希望と医師の許可があれば6週間)の休暇となりますので、基本的には出産前後で計14週間休暇が認められます。 お腹の赤ちゃんのためにも体調管理が最優先となりますので、必ず申請を出しましょう。 ただ、産休期間中は働いていないので給与をもらうことができません。しかし、それをカバーしてくれるのが「出産手当金」です。 産休期間に入った健康保険加入者は、これを申請することで無給期間中は給与の2/3を受け取ることができます。ただし、「無給であること」が条件となっていますので、有給などを同時に利用するとその分支給額が減らされてしまいますので注意が必要です。 出産に理解のない職場の場合 産休制度取得は国に認められているものの、人一人の労働力を失う職場としてはそれを許せない環境かもしれません。 そのため「いつ戻ってこられるのか」と急かされることや、産休期間を減らすために医師の診断書をもらってこいと指示されるなんてケースもあるようです。 また、自分のポジションに違う人が着任していて自分は異動になるなど、政治的な面で不利益を被る可能性も考えられます。 もちろんこれらは職場によるのでケースバイケースですが、もし上のような状況に置かれているのなら退職も考えなければなりません。 当然、自身のキャリアのことや職場への迷惑などを考えると行動に移しづらいでしょうが、そういったストレスから切迫早産する医療従事者も多くいるため、何を本当に優先すべきかを是非考えていただきたいと思います。 しかし、退職して出産後に再就職するケースはそれほど珍しくないようです。 日本医師会の行った休職・離職の状況の調査によると「1か月以上仕事を中断したことがある女性医師」は47%おり、中断した理由の約80%が出産・子育てでした。 参照:日本医師会「女性医師の勤務環境の現況に関する調査報告書」(平成29年8月) 総務省行政管理局「電子政府の総合窓口(e-Gov)」 退職後はアルバイトなどで無理のない範囲で仕事をして、出産に向けて準備をするというスタイルもあるようです。 最後は子供のために 産休明けは職場に復帰するというプロセスを描いていても、思ったようにいかないのが出産というイベントなのかもしれません。出産に理解のある人もいれば、いない人もいるからこそ難しい問題です。そのため悩みは尽きませんが、選ぶべき指針は全て子供のためにあるべきだと思います。 出産を応援してくれる職場で人に恵まれているなら存分に甘えて存分に恩返ししましょう。反対に出産に理解がなく仕事との両立が難しいと感じたら無理に働く必要はないでしょう。母子ともに健康でいることが一番の幸せです。 出産は人によって体調の変化が大きく異なるので、周りに合わせず自分のペースで生活することが重要です。あなたなりのペースを見極め、その上で今後のキャリアを見直してみるというのも良いかもしれません。 その時MRTが力になれることがありましたら是非活用してください。 沢山のスポットアルバイト・非常勤の紹介や再就職のお手伝いをさせていただきます。 ▼アルバイト・スポット検索はこちら

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