一般的に40代は、教育資金・老後資金・住宅資金の三大支出がかさむ時期です。これは医師であっても当てはまり、どのような将来設計かによっても今後のキャリアプランが異なります。
本記事では、40代の医者の代表的なキャリアプランである、大学医局勤務、民間病院への転職、開業について解説します。
40代の医師は経験や豊富な知識が身についており、現場の中心となって医療に携わっている人が多いでしょう。また、これまでの経験・知識を活かしてキャリアアップを考えている人も増えてくる時期といえます。
ここでは40代医師が考えるキャリアの選択肢についてみていきます。
大学医局に所属して40代に突入すれば、今後のおおよその出世コースが明確になる時期です。順調に出世し、准教授や教授を目指せれば収入アップが期待できます。
医局で働き続けるメリットは、安定性や社会的地位の高さ、臨床経験が積める点です。また40代になると人事異動は減少し、40代半ばともなれば勤務先がほぼ固定されるため、ライフプランも立てやすいでしょう。
しかし大学医局の場合、役職がなければ給与は低く生活が苦しいケースもあります。また医局独特の派閥などが性に合わないなら、民間病院への転職を検討すべきタイミングです。
40代の医師の転職では大学医局から民間病院へ、または民間病院から民間病院へ移るキャリアプランもあります。40代の民間病院への転職では、できるだけ長く一つの病院で働き続けることがポイントです。
民間病院の給与は、その病院の経営状況により異なるものの、多くの場合大学医局以上の収入を得られるでしょう。なお給与や退職金は勤続年数に応じて上がります。給与アップのために40代以降に転職を繰り返すと、かえって収入が下がってしまう可能性が大きくなります。
そのため40代で民間病院に転職するときは希望の条件を明確にして、できるだけ長く働ける職場を選びましょう。
40代は開業する医師が多い年代ですが、家業の病院を継ぐのであれば50代、60代でも問題はありません。
自らクリニックを開業する場合はまとまった資金が必要です。医師であっても、50代以降は銀行の融資審査は厳しくなるため40代は開業を決意するうえで重要な年代でもあります。
40代の開業は経験・知識・資産ともに充実している点がメリットです。しかし病院経営や人材管理などは開業に向けて学ばなければいけないため、体力・気力ともに必要となる点に注意しましょう。
40代は住宅ローンの支払いや子どもの進学、両親の介護や自身の老後資金の貯蓄など人生の三大支出を考える時期です。
支出額は医師の家族構成などによっても異なるため、40代ではライフプランとキャリアプランを合わせて考えることが大切です。ここでは一例を紹介します。
40代の医師で家庭を持っていれば住宅ローンが残っており、今後、子どもの大学進学などが控えている人も多いです。ライフプランとキャリアプランを合わせて考えるなら、大学医局から民間病院に転職し給与アップを計ってもよいでしょう。
とくに医局で役職に就いていない場合、民間病院への転職で給与を倍にすることも可能です。もし医局に所属しており専門医などの資格を取得していた場合、民間病院では最初から役職付きで採用されるケースもあります。
将来は両親の面倒をみたいと考えている場合は、介護が本格的に始まる前にUターン就職をするのがおすすめです。介護が始まってからでは転職活動と介護を両立させる必要があり、時間的にも体力的にもきつくなってしまう可能性が考えられます。
早めに新しい病院に慣れ人間関係を構築しておけば、残業や当直が困難なときも周囲に相談しやすくなるでしょう。
医師が開業医を希望する年代は30代後半から40代が主流です。（※）
開業時期が決まっているなら、準備時間は1年～1年半程度かかります。経営プランの作成や物件の選定、資金調達、人員採用など、やるべきことが多くあるため計画的に進めましょう。医師のみでの開業が困難な場合は、開業支援サービスの活用や専門のコンサルタントに相談してもよいでしょう。
やりがいや家族との時間など、40代ではワークライフバランスを意識した転職もおすすめです。地域のクリニックに転職すれば、より患者と向き合った医療の提供も叶います。
子どものいる医師であれば、常勤ではなく非常勤医師として勤務時間や日数を減らしてバランスをとってもよいでしょう。
医師は一般的な会社員と異なり、年齢が上がっても転職しやすい職業です。とはいえ、30代と50代を比べると期待される役割が異なるほか、30代のほうが転職先の選択肢は多くなります。そのため40代の医師の転職では、定年後の生活も見据えて勤務先を選ぶのがポイントです。
40代・50代の医師は、若手医師の育成やクリニックの改善など指導的立場を期待されます。そのため院長や副院長、主任部長などのポジションで募集する求人も多くあります。
50代以降であれば体力的な衰えも感じやすいため、当直やオンコールの多い病院では負担が大きくなるかもしれません。急性期病院などへの転職も可能ではあるものの、身体的な負担を考慮する必要はあります。
10年、20年先を見据えて求人を確認しましょう。
40代の転職では、給与水準が現職と同等以上の職場を選びましょう。やりがいや働きやすさも大切ではあるものの、給与水準が極端に下がれば今後の人生設計に影響する恐れがあります。
特に40代以降は家族の支出だけでなく、自身の病気などによる出費も考えなければいけません。そのため給与水準はあくまでも現職と同等かそれ以上の職場がおすすめです。
定年まで勤める場合、福利厚生や労働環境の確認も大切です。退職金規定は用意されているか確認し、なければ自身で老後資金を準備しましょう。
また労働環境では当直やオンコールはあるか、設備は整っているか、職員同士の人間関係はどうかなど総合的に判断しましょう。職場の雰囲気は面接時にも確認ができます。スタッフ同士の関係や院内の清掃状況などもチェックし、働きやすい環境か確認しましょう。
外科医の転職は例外的に30代のほうが有利です。40代・50代でも転職は可能であるものの、第一線で働くとなると体力的な負担が大きくなります。転職先の外科医師の編成などの影響から40代で採用されないケースも多くなります。
40代の外科医師は同じ外科医に転職するよりも、セカンドキャリアとして専門性を活かした別の診療科への転職を検討してもよいでしょう。
医師の仕事に年齢制限はないため40代・50代でも転職は可能です。しかし40代で転職を繰り返していると収入の悪化にもつながるため、定年まで勤められるような職場を探すことが大切です。
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