【医師の年収】年齢・診療科・働き方別の平均年収を徹底解説｜年収アップの方法も紹介

平均年収は1,440万円。でも、これはあくまで“平均”です

厚生労働省の「令和5年賃金構造基本統計調査」によると、医師の平均年収は約1,440万円。これは、日本の平均年収（約458万円／国税庁「令和4年分 民間給与実態統計調査」）を大きく上回っており、医師の収入が国内の賃金水準の中でも非常に高い位置にあることがわかります。

ただし、この1,440万円という数字はあくまで「平均値」にすぎません。実際の年収は、年齢や性別、勤務形態（常勤・非常勤）、診療科、地域、勤務先（病院・クリニックなど）によって大きく異なります。

本記事では、平均値だけでは見えてこない医師の年収の“リアル”を、さまざまな角度から詳しく掘り下げていきます。

医師の年収は「年齢」でどう変わる？

医師の年収は、経験を積むにつれて徐々に上がっていくのが一般的です。キャリアの初期とベテラン医師とでは、収入に大きな差が生まれます。

研修医の年収は、勤務先が大学病院か市中病院かによって大きく異なります。
大学病院では年収300万〜500万円程度が一般的ですが、市中病院では600万〜800万円程度と、大学病院よりも高めの傾向です。これは、大学病院が教育機関としての役割を担っており、人件費に多くの予算を割けないことが主な理由です。

厚生労働省の統計データをもとに、年代別の平均年収を見てみましょう。

このデータは医師に限定されたものではなく、全職種を対象とした平均年収です。
ただし、医師のキャリアにおいても、年齢とともに年収が上昇する傾向がある点では共通しており、参考になる部分もあります。

特に医師の場合、30代で専門医資格を取得し、40代で医長や部長などの役職に就くケースが増えることで、年収が大きく伸びる時期と重なります。また、50代後半〜60代前半は、これまでの臨床経験や専門性が最も高く評価される時期であり、高年収を維持しやすいタイミングとも言えるでしょう。一方で、65歳以降は年収がやや下がる傾向があります。これは、再雇用制度の活用や非常勤勤務への移行など、働き方の変化が影響していると考えられます。

医師の年収は「診療科」でどう変わる？

「診療科によって年収に差がある」という話は、医師の間でもよく耳にするのではないでしょうか。実際のところ、診療科によって収入に違いがあるのは事実です。
ただし、診療科別の年収に関する公的な統計は限られているため、ここでは転職市場の傾向や医療機関の求人情報をもとに、診療科ごとの年収傾向についてご紹介します

以下の診療科は、比較的高年収が期待できる傾向があります。

■美容外科・形成外科
自由診療が中心で、売上が医師の年収に直結しやすいのが特徴です。

■麻酔科
手術件数に対して医師の数が不足しており、需要が高いため高収入につながります。

■精神科
入院施設を備えた病院では、夜勤や当直手当が加算されるケースが多く見られます。

■放射線科
画像診断のニーズが高く、アルバイト求人も豊富です。

これらの診療科は、専門性が高く、医師の数が需要に追いついていないため、高い年収が提示されることが多い傾向にあります。

診療科別の年収傾向は以下の通りです。※こちらはあくまで一般的な目安であり、実際の年収は勤務先の規模・地域・経験年数・勤務形態（常勤／非常勤）などによって大きく変動します。

このように、診療科によって年収の傾向には差があり、自由診療を扱う科や手術件数が多い科では高収入が期待できる傾向があります。

医師の年収は、診療科の選択だけでなく、勤務形態やキャリアのステージによっても大きく変化します。ご自身の専門性やライフスタイルに合った診療科を選ぶことが、キャリア設計の重要なポイントとなります。

医師の年収は「勤務先」でどう変わる？

勤務先が大学病院か民間病院か、あるいはクリニックかによっても、年収には大きな差が生じます。

大学病院の年収は、一般的に民間病院よりも低めです。これは、大学病院が教育・研究機関としての役割を担っており、人件費よりも設備投資や研究費に予算が割かれる傾向があるためです。とはいえ、大学病院で働くことには年収だけでは測れない魅力も多くあります。

年収面では厳しい部分もありますが、将来的なキャリアアップやスキル向上を目指す医師にとっては、非常に価値のある選択肢となります。

民間病院やクリニックでは、大学病院よりも高い年収が期待できます。

■民間病院
年収1,200万～2,000万円以上が一般的。特に地方では、医師不足を背景に高年収を提示するケースが多く見られます。

■クリニック
年収1,200万～1,800万円程度が目安。院長クラスになると、年収2,000万円を超えることもあります。

都市部と地方では、医師の年収に差があるのが現実です。実際に、都市部の病院よりも300万円以上高い年収を提示している地方病院も珍しくありません。

地方の病院の年収が都市部より高くなるのは、主に2つの理由があります。

①医師不足の深刻化
特に専門医は慢性的に不足しており、好待遇で迎えられることが多い傾向にあります。

②救急医療体制の維持
当直やオンコールが頻繁に発生するため、手当が加算されることで年収が上がるケースもあります。

医師の年収は「働き方」でどう変わる？

医師の働き方は、常勤医が一般的ですが、近年は「常勤＋非常勤」や「開業医」など、働き方の選択肢が広がっています。これらの働き方は、年収にも大きく影響します。

常勤医の年収は、勤務先の規模や診療科、経験年数、地域によって異なりますが、前述の通り、年収1,000万円以上となるケースがほとんどです。

常勤の仕事に加えてアルバイトをすることで、年収を大幅に増やすことが可能です。時給は勤務先や専門科、勤務時間帯によって異なりますが、相場は1万円〜2万円程度。

たとえば、時給1万円のアルバイトを週1回（8時間）行うと、月収は約32万円、年間では約384万円の収入増となります。常勤医の給与と合わせれば、年収2,000万円も十分に現実的です。
ただし、アルバイト収入には注意点もあります。

■常勤先の就業規則
兼業が禁止されている場合もあるため、事前の確認が必要です。

■確定申告
アルバイト収入が年間20万円を超える場合は、自身で確定申告を行う必要があります。

開業医は、勤務医とは比較にならないほど高収入になる可能性があります。診療所の規模や患者数、診療科にもよりますが、年収3,000万円以上も珍しくありません。
ただし、開業には初期投資が必要で、経営や事務作業など医師業務以外の負担も増えるため、リスクも伴います。

キャリアパスと年収のリアルな関係性

医師の年収は、どのようなキャリアを選ぶかによって大きく変わります。ここでは、代表的な3つのキャリアパスと、それぞれの年収推移について見ていきましょう。

大学医局に残ると、年収の伸びは比較的緩やかです。

■30代前半
年収600万〜800万円程度。研修医時代よりは上がりますが、市中病院の同期と比べると低めです。

■40代以降
准教授や教授に昇進すれば年収は上がりますが、役職の枠は限られており、年収1,000万円を超えるには時間がかかることもあります。年収面では厳しい部分もありますが、研究や教育に携われる、人脈を広げられるなど、得られるものも多いキャリアです。

医局から市中病院へ転職することで、年収が大幅にアップするケースは非常に多く見られます。特に、収入面を重視する医師にとっては、現実的かつ効果的な選択肢とされています。

■30代前半
若手医師でも、市中病院では医局時代よりも高い報酬が提示されることが一般的です。勤務形態や診療科にもよりますが、年収1,000万円を超えるオファーを受けることも珍しくありません。特に救急対応や当直の回数が多いポジションでは、手当が加算されることで年収がさらに上がる傾向があります。

■40代以降
経験を積んだ医師は、医長や部長などの管理職ポジションに就くことで、年収1,500万円以上を目指すことが可能です。マネジメント業務や診療科の運営に関わることで、報酬に加えて裁量も広がり、医師としてのキャリアの幅も広がります。

＜ポイント＞
市中病院は、医局のような人事の縛りが少なく、勤務条件や報酬体系が比較的柔軟です。そのため、自分のライフスタイルや働き方に合わせた職場選びがしやすく、収入面での満足度も高くなる傾向があります。

開業医の年収は、自身の取り組みや経営の工夫次第で大きく伸ばすことが可能です。診療科目の選定や立地条件、集患施策などが収益に直結するため、医師としての技術力に加え、経営者としての視点が重要になります。

■開業直後
開業当初は設備投資や人件費などの初期コストがかさみ、収入が安定しない時期もあります。しかし、地域に密着した診療を継続し、患者からの信頼を得ることで、徐々に経営が安定。順調に運営できれば、年収2,000万〜3,000万円に到達するケースも珍しくありません。

■成功事例
立地や診療科の選び方、経営戦略がうまく噛み合えば、年収5,000万円以上を実現している医師もいます。特に競合が少ないエリアや専門性の高い診療科では、高収益につながる可能性が高まります。

＜注意点＞
ただし、開業医は医療提供者であると同時に経営者でもあります。診療技術だけでなく、資金管理や人材育成、マーケティングなど多岐にわたるスキルが求められます。経営がうまくいかない場合は、収入の減少だけでなく、負債を抱えるリスクもあるため、事前の準備と綿密な計画が不可欠です。

年収アップを叶える3つの方法

「今の年収に満足していない」「もっと収入を増やしたい」そう感じる場合はぜひ、以下3つの方法を検討してみましょう。

医師が年収を上げるための最も現実的で効果的な方法のひとつが、高待遇の医療機関への転職です。特に医局に所属している場合、年収や働き方に制約があることも多く、転職によってその枠を超えるチャンスが広がります。転職で年収アップするためのポイントは以下になります。

■民間病院やクリニックの求人を探す
公的医療機関に比べて、民間病院や自由診療を行うクリニックでは報酬水準が高い傾向があります。特に美容皮膚科、自由診療中心の内科・整形外科などは、高収入が期待できる分野です。

■地方の求人も視野に入れる
都市部に比べて医師不足が深刻な地方では、好条件の求人が出されることも多く、年収1,500万円以上の提示も珍しくありません。住宅手当や引越し支援などの福利厚生が充実しているケースもあります。

■専門医資格を活かす
専門医資格を持っていると、診療の質や信頼性が評価され、より高待遇のポジションに応募しやすくなります。特定の診療科で専門性を高めることは、年収アップの大きな武器になります。

■医師専門の転職エージェントを活用する
医師転職に特化したエージェントは、非公開求人や条件交渉のサポートを行ってくれるため、効率的かつ安心して転職活動を進めることができます。自分の希望に合った職場を見つけるためにも、プロの力を借りるのは有効な手段です。

現在の職場を辞めずに収入を増やしたい場合、非常勤勤務（アルバイト）を活用する方法が現実的かつ柔軟な選択肢です。常勤勤務に比べて時間の融通が利きやすく、ライフスタイルに合わせて働ける点も魅力です。

＜勤務時間と月収の目安（時給1万円の場合）＞
・週1回（8時間勤務）：月4回勤務で、約32万円の収入が見込めます。
・週2回（8時間勤務）：月8回勤務で、約64万円の収入となり、年間では約768万円の副収入に相当します。
このように、週1〜2回の勤務でも、生活費や教育費、将来の資金形成に大きく貢献できる金額を得ることが可能です。

＜非常勤勤務を成功させるポイント＞
■ご自身のスケジュールに合った勤務先を選ぶ
当直や日勤、夕診など、勤務時間帯はさまざま。家庭や本業とのバランスを考慮して選ぶことが重要です。

■専門性を活かせる求人を探す
専門医資格や特定の診療経験がある場合、それを活かせる非常勤ポジションは高時給での採用につながる可能性があります。

■複数の求人サイトやエージェントを活用する
医師向けの求人情報は非公開のものも多いため、複数の情報源を活用することで、より条件の良い案件に出会える可能性が高まります。

医師としての専門性を高めることは、年収アップに直結する重要な手段です。特に専門医資格の取得や新しい医療技術の習得は、診療の幅を広げるだけでなく、医療機関からの評価や報酬にも大きく影響します。

＜医師のスキルアップ例＞
■専門医資格の取得
日本専門医機構が認定する専門医資格は、診療の質を保証する指標として広く認知されています。資格を持つことで、より高い報酬が提示される求人に応募しやすくなり、転職や昇進の際にも有利に働きます。

■留学や学会発表
海外での臨床経験や国際学会での発表は、医師としての視野を広げるだけでなく、医療機関や患者からの信頼にもつながります。特に大学病院や研究機関では、こうした実績がキャリアアップの評価ポイントになります。

■論文執筆や研究活動
医学誌への論文掲載や研究プロジェクトへの参加は、学術的な評価を高めるだけでなく、教育・研究職への道を開く可能性もあります。研究費の獲得や講演活動など、副収入につながるケースもあります。

スキルアップは短期的な収入増だけでなく、長期的なキャリア形成と安定した収入基盤の構築にもつながります。日々の診療に加えて、学び続ける姿勢が将来的な選択肢を広げる鍵となります。

年収交渉を成功させるための具体的なテクニック

転職活動において、希望年収をどう伝えるかは非常に重要なポイントです。交渉の仕方次第で、提示される条件が大きく変わることもあります。以下のテクニックを押さえておくことで、納得のいく年収を実現しやすくなります。

まずは、自分の経験・専門性・診療科のニーズなどを踏まえて、現在の市場でどの程度の年収が妥当なのかを把握することが重要です。医師専門の転職エージェントに相談すると、客観的な評価や相場感を得ることができ、交渉の土台を築くことができるため、積極的に活用しましょう。

医療機関との交渉は、信頼関係を築いているエージェントに任せるのが得策です。
エージェントは過去の交渉実績や医療機関の内部事情を把握しているため、条件交渉がスムーズに進みやすく、希望に近い待遇を引き出してくれる可能性が高まります。

「最低でも1,500万円」「1,500万〜1,800万円を希望」など、柔軟な表現で伝えることが交渉を有利に進めるコツです。あまりに高すぎる金額を一方的に提示すると、交渉が難航することもあるため、医療機関側の提示条件を引き出しやすいように余地を残しておくことが大切です。

年収だけでなく、当直回数・勤務時間・休日・福利厚生・通勤距離なども含めて総合的に判断しましょう。例えば、年収がやや低くても当直なし・週4勤務・住宅手当ありなど、トータルで見れば満足度の高い職場となるケースもあります。

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医師の平均年収は高水準ですが、年齢や診療科、働き方によって大きく変動します。
もし今の年収に不満があるなら、「転職」「アルバイト」「スキルアップ」の3つの方法をぜひ検討してみてください。

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