妊娠は人生の中でとても喜ばしく、かけがえのない出来事です。
しかし、それは仕事との付き合い方を変えていかなければならないターニングポイントでもあります。
その「仕事との付き合い方」は決して自分自身だけの問題ではなく、同僚・上司・部下など職場の多くの人を巻き込むため、とてもセンシティブな問題であると言えるでしょう。
それではどのように仕事と出産に向き合えばいいのか。
妊娠発覚後のポイントをいくつかご紹介させていただきます。
まず、第一に職場への報告が必要です。最初の報告相手は主に上司だと思いますが、自分の仕事を引き継いでくれる人には特に丁寧な挨拶を心がけるべきでしょう。
職場によっては仕事が増えるからという理由で嫌悪感を露骨に出す人もいますし、妊娠に理解がなく「いつも通り働けるでしょ？」とあしらう人がいることも事実です。
しかし、言われるがまま働き続けるわけにはいきません。当直勤務などで生活リズムが不規則になると流産・早産のリスクが高まります。
なので、しっかりコミュニケーションをとって応援してもらえるような立場を目指すのがベストと思われます。
労働基準法第65条では「産休制度」をすべての女性労働者に認めています。その産休取得期間は「出産予定日から見て6週間前（多胎妊娠の場合は14週間）」となります。
また、産後は強制的に8週間（本人の希望と医師の許可があれば6週間）の休暇となりますので、基本的には出産前後で計14週間休暇が認められます。
お腹の赤ちゃんのためにも体調管理が最優先となりますので、必ず申請を出しましょう。
ただ、産休期間中は働いていないので給与をもらうことができません。しかし、それをカバーしてくれるのが「出産手当金」です。
産休期間に入った健康保険加入者は、これを申請することで無給期間中は給与の2/3を受け取ることができます。ただし、「無給であること」が条件となっていますので、有給などを同時に利用するとその分支給額が減らされてしまいますので注意が必要です。
産休制度取得は国に認められているものの、人一人の労働力を失う職場としてはそれを許せない環境かもしれません。
そのため「いつ戻ってこられるのか」と急かされることや、産休期間を減らすために医師の診断書をもらってこいと指示されるなんてケースもあるようです。
また、自分のポジションに違う人が着任していて自分は異動になるなど、政治的な面で不利益を被る可能性も考えられます。
もちろんこれらは職場によるのでケースバイケースですが、もし上のような状況に置かれているのなら退職も考えなければなりません。
当然、自身のキャリアのことや職場への迷惑などを考えると行動に移しづらいでしょうが、そういったストレスから切迫早産する医療従事者も多くいるため、何を本当に優先すべきかを是非考えていただきたいと思います。
しかし、退職して出産後に再就職するケースはそれほど珍しくないようです。
日本医師会の行った休職・離職の状況の調査によると「1か月以上仕事を中断したことがある女性医師」は47%おり、中断した理由の約80%が出産・子育てでした。
参照：日本医師会「女性医師の勤務環境の現況に関する調査報告書」（平成29年8月）
総務省行政管理局「電子政府の総合窓口（e-Gov）」
退職後はアルバイトなどで無理のない範囲で仕事をして、出産に向けて準備をするというスタイルもあるようです。
産休明けは職場に復帰するというプロセスを描いていても、思ったようにいかないのが出産というイベントなのかもしれません。出産に理解のある人もいれば、いない人もいるからこそ難しい問題です。そのため悩みは尽きませんが、選ぶべき指針は全て子供のためにあるべきだと思います。
出産を応援してくれる職場で人に恵まれているなら存分に甘えて存分に恩返ししましょう。反対に出産に理解がなく仕事との両立が難しいと感じたら無理に働く必要はないでしょう。母子ともに健康でいることが一番の幸せです。
出産は人によって体調の変化が大きく異なるので、周りに合わせず自分のペースで生活することが重要です。あなたなりのペースを見極め、その上で今後のキャリアを見直してみるというのも良いかもしれません。
その時MRTが力になれることがありましたら是非活用してください。
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